アパレル業界は「殺される」のではなく「自滅」している

日経 BP の 『誰がアパレルを殺すのか』 という本が注目されている。注目されていると言っても、限られた業界人たちの間だけのことかもしれないが、まあ、業界の裾野はアパレル業界だけじゃなくて小売業界、出版業界などに至るまで広がっているから、その範囲は案外広い。

この本の内容は 『日経ビジネス Online』 で連載されていた（参照）もので、私はそれをリアルタイムで読んでいたし、今でもネットで読めるみたいだから、改めて買う必要はないと思っている。意外に思われるかもしれないが、私は 50代半ばまでアパレル業界周辺でメシを食っていた人なので、このあたりのことについては少しは詳しいのだ。

で、あえてエラソーなことを言ってしまえば、この本の内容は、アパレル業界を冷めた目で見ている者にとっては、「知ってた！」 の一言で済ませてもいいようなことである。昨年の 10月頃はこのシリーズの 「百貨店 3社トップ激白、“衣料崩壊” 後の針路」という記事に反応して「百貨店は付き合いきれない業界」という記事まで書いている。

まさに率直に言わせてもらえば、アパレルと百貨店というのは一蓮托生の「付き合いきれない業界」という印象を持っている。付き合いきれない業界だからこそ、当然の如くに揃って自滅の道を辿っているのだ。「アパレルは銀行が最も金を貸したがらない業界」なんて言われ始めて久しいし。

ファッション･ビジネス・コンサルタントの坂口昌章氏はこの本について  Facebook で、「『アパレル企業は誰に殺されたの』というキャッチーな見出しが注目を集めているが、実は誰に殺されたのでもなく、長年の不摂生が祟り、成人病を患い、特定の原因もわからず、老衰で死んでいくのかもしれない」（参照） と書いておられる。

この見方には全面的に賛成だ。まさに的確な指摘である。アパレル業界は、誰かに「殺される」のではなく「自滅」しているのである。どうしても「殺す」という表現を使いたければ、「自分で自分の首を絞めて殺している」としか言いようがない。

遙か昔、ビジネス・スーツや「お出かけ着」は百貨店で誂えるという時代があった。しかし今や、そうした刷り込みのされた世代は、とっくにそうした服の需要から離れた「高齢者」になっていて、一方、若い世代は百貨店なんかで服を買わない。つまり百貨店の言うところの「お客様」なんて、既に幻になっているか、そうでないとしても極端に縮小しているのだ。

そして百貨店以外のチャネルの洋服のほとんどは、単価が安い。多少売れたとしても、高度成長期のような金額には遙かに及ばない。つまり昔のやり方を踏襲していては儲からない構造になっているのだが、それにきちんと対応している企業は少ない。

私は今、アパレル関連の仕事からは極力遠ざかっている。まともな報酬が期待できないし、もはや感覚的に 「付き合いきれない」 のだから、どうしようもない。ただ、中には少しはまともな努力をしている企業もあるので、そこに期待するのみである。